中小企業で先端技術開発は現実的に不可能、、、
中小企業で技術開発、、、今なら、『下町ロケット』ってドラマが熱いようだけど、現実問題、有り得ない設定。そもそも、中小企業が研究開発費を割いて、そういう組織を作って活動する、、、基本的には有り得ない。資金を割いて、組織を作っても、見合う活動する人材が存在しない。仮に、一人居たとしても、それに指導する裁量を有した上司、管理職が存在しない。つまり、人も組織も金も無い。結果的に、そういうモノは存在しないのだ。
中小企業における技術開発、それは多くのトップが言うように、『現場主義！』であり、現場の中で技術開発を、、、、というの話。まぁ、創意工夫があっても、大手のいうところの技術開発とは別次元なのだ。自身、中小企業に属しているが、技術系に必要な知識は、中学生の数学、理科レベルで十分である。大学理系の専門性はおろか、高校理系の数学でさえ使う事は無いのが現実である。一見、難しげな式があったりするが、殆どが、それ系のハンドブックの公式の利用、最近ならＣＡＥ等の開発ソフトウェアの中にあるプログラムの話。それらに、数値を代入して運用しているに過ぎないのだ。これが現実である。公式やプログラムの本質的な意味を理解して運用している者など皆無である。ちょっとした質問、矛盾に太刀打ち出来ないのが現実だ。
そのような状態で、新しいモノに取り組んだとして、それは100％がパクリ、模倣である。大手企業の特許的な技術であっても、ばれなければよい的な運用を行っているのが殆どだ。実際、大企業の製品図面をトレースして、数値を変えてスケールダウンの上利用するという実例を嫌と言う程見てきたので、恐らく間違い無い。
更に、意味を把握してのトレースでなく、表面的なトレース故に、トラブルが発生した時の対応も方向性が定まらない、下手な鉄砲状態である。問題が解決出来なかったり、成績性能が満足出来ない場合、どうするか？
それも最近の実例通りだ。旭化成建材、肥料偽装、ＶＷの性能改竄と同じである。得られない性能を納得して、性能計測時のみに計測装置の出力値を改竄するプログラムを組み込んで、試験を受ける時だけに性能を満足させたような振る舞いで逃げるのだ。これが現実なのである。恐らく、今槍玉に上がっている大企業の問題でなく、こういう問題は殆どの中小企業で見られる話だろう。現実は、如何に安く創るか？であり、性能向上と性能改竄のコスト判定、納期判定の結果、現実的に安易かつ実現可能な手法に逃げているのだ。
当然、こういう事は多くの経営者、管理職は認識しているだろうけど、それは公には言えないのだ。そういう前提で皆が生活を賄っているのだ。そこで曝露した途端に本人の生活が破綻する。こういう現状では、だれもが、ばれなければ良い、自分の生活を保つのが先決、、、ということで、こんな実態が暴露される事は基本的に有り得ないのだ。
これは、日本に限らず世界中の企業で言える事だろう。
しかし、個人の良心、プライドでは、こういう環境に居続けるのは相当なフラストレーションを溜めるモノ。技術者、エンジニアとして最大の喜びは、己の技術でホントの意味で社会の役に立つモノを生み出すということ。それがホントに行えるのは何処か？思い付くところとしては、公的な研究機関、大学組織というところ。大企業の研究開発部門なら大丈夫か？というと、これは必ずしも実践可能とは言えないかも知れない。運が良ければ、、、というところだろう。中小企業では、殆ど不可能なような気がする。
中小企業で拘りを持った技術開発というのは現実不可能だし、大企業でも不可能な場合がありそう。そんな現実の中で、エンジニアとしてホントに何かを生みだして世に問うためには、どんな方法があるか？というと、、、、これは、己で起業して、技術を業界に売り込むしか方法は有り得ない。
売り込む先が大企業の場合、判定はホントの意味での技術力と競争力だ。それに叶えば、もしかしたら技術開発が可能かも知れない。中小企業の多く、或いは、大企業でも体質的な問題を抱えた企業に不幸にも入ったエンジニア、技術者で、己の良心に従い、技術面で社会に貢献して喜びを得たいならば、公正な採用判断の目で判定されるように、必要とするような企業に売り込むというのが唯一の方法だろう。それで儲けるような色気を出さず、己の発想が評価される事を第一に考えるという姿勢で売り込みに臨む事が出来れば、純粋な技術判定を受ける事が出来るように思う。評価判定の土俵に乗り、その判定を乗り越えて市場化する事が出来れば、或る意味、最高の満足を得られるように思う。
それを可能とせしめるには、大企業が望んでいても実現出来ていない技術のブレークスルーとなるような技術を見つけ出す事。これが一番大変。その着眼点を得るために、エンジニアは今の境遇を活かすという風に考えれば、案外、中小企業の中でも、利用できるモノが見付かるかも知れない。中小企業の中から、その企業で勝負に出るのが無理ならば、その企業の業態、ネームを利用して、業界情報を仕入れ、その仕入れた情報に対して武器になるモノをを見出すという風に考えるのも悪くないのだ。